5Gでの医療面談:オンライン診察で利便性アップ


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いよいよ日本でも現実味帯びてきている5Gを使った通信

車やドローン、ゲームなど5G技術の活用は色々なところで話題となっていますが、医療業界でももちろん注目の的です。

ゴッドハンドや名医と称される方はたくさんいますが、全ての人がその恩恵を受けられるわけではありません。

それは時間的問題や地理的な問題など、様々な問題があるからです。

しかし、5G技術の登場でそういった問題が解消するかもしれません。

5Gに関しては、以下の記事も読んでみてください。

5Gで食事管理:介護への応用で負担軽減

2019年9月6日

5Gで名医にスマホで相談

スマートフォンやタブレット端末があれば、普段は時間や距離的な問題で無理な遠くにいる専門医に気軽に体や病気の相談ができます。

このようなサービスが少しずつ広がっています。

医療に必ずといっていいほどつきまとう、心理的なハードルや時間の制約を乗り越える手段の一つになります。

しかし技術の進歩はあるものの、実際に薬を処方して渡す投薬や、病状の判断などを伴うオンラインの診療が保険制度上の縛りでなかなか広がらない中、一つの手段としてネット医療面談という選択肢があります。

時間や場所を問わず利用できるネット時代の常識が健康相談の世界にも訪れようとしているのです。

スマートフォンのビデオ通話で医療相談

専門外来ネットワークというものがあることをご存知でしょうか?

例えば日本人の死亡率第1位のがん。

今では数多くの種類と治療法があり、何が一番自分に合っているのかを探すのは困難です。

2019年5月に現在の4Gの技術ではありますが、遺伝性のがんに関する知識についてがん研有明病院の専門医にスマートフォンのビデオ通話機能で相談できるサービスが開始となりました。

遺伝性のがんと診断された親族がいたり罹患リスク、つまり遺伝性のがんになるリスクを心配したりしている人に、遺伝性がんの特徴や遺伝子検査の方法などを伝える方法の一つとして、サービス開始となりました。

時間や場所を選ばないため、予約すれば平日の仕事の休憩時間などに相談することが可能です。

遺伝性のがんと家族がそう言われると、自分も?と思いがちですが、遺伝だけでリスクが決まるものは少ないのが現状です。

検診などを定期的に受けた方がいいことは確かですが、過度に心配する必要はありません。

相談をして悩みがスッキリすることで、得られることは大きいはずです。

ちなみにこのサービスの費用は30分で3500からとなっています。

スマホ一つで相談できるサービス

スマホ1つで自宅や職場から専門医に相談できるサービスが増えています。

  • 紹介状がない
  • 病院に行く時間がない
  • こんな相談をするのは恥ずかしい

など、誰もが一度は抱える悩みを解決できるサービスですを

今までの医薬品や医療機器のようひ、事業者が医療機関にアプリやシステムの採用を働きかけるのではなく、大病院などの専門医の協力を取り付けて、消費者と直接つなぐ点が特長です。

心、時間、距離という三つの壁を乗り越えるためのものですが、診断や薬の処方など患者に対する介入行為は行えません。

あくまでも医学的知識を伝えるのにとどまっているのが、現状です。

5Gでのネット経由医療関連サービス

インターネットを介した医療関連サービスの市場は今後大きく伸びるといわれています。

あるデータによると、2025年には国内で250億円規模に達するといわれています。

このようなニーズはがんだけでなく幅広い病気にあります。

その一つにセカンドオピニオンがあります。

患者が納得して治療を受けられるよう主治医以外の意見を、このシステムを使うことで手軽に聞けるようになりますた。

対象疾患も少しずつ増えているとのこと。

現状ではオンラインでのセカンドオピニオンとオンラインの診療の関係について、厚生労働省もまだ正確な線引きを行っていません。

しかし、経験や知識を広く伝えたいと願う専門医と全国の患者をつなげる役目となりそうです。

5G技術によって場所を選ばない

インターネットを使ったサービスの一番の特徴は、場所を選ばないこと

北海道から沖縄まで全国から相談を受けることができます。

受ける方は大変かもしれませんが、患者の年齢層も未成年から中高年までと幅広く対応できます。

病院の受診は、本人だけでなく家族にも時間や経済的に負担がかかります。

このシステムの患者や家族にとってスマホで遠方にいる専門医に相談できるメリットは大きいです。

スマホだから簡単に終わらせるのではなく医師もいつも以上に時間をかけさまざまな相談に乗っている現状があります。

企業の健康管理も最新技術や使い慣れたアプリで

企業にとっても従業員の健康管理は重要性を増しています。

サービスの中には法人向けサービスも多くあります。

インテグリティ・ヘルスケアは企業と睡眠の専門医をつなぐサービスを始めました。

運輸事業者のドライバーなどの睡眠状態を調べて、睡眠時無呼吸症候群(SAS)が疑われる人にオンラインで医療相談を提供するというもの。

医療相談専用のアプリではなく、誰もが使い慣れたアプリが専門医につながる日も近いといわれたいます。

LINEが今年1月に立ち上げたLINEヘルスケアは通話アプリであるLINEを使って医師に相談ができるサービスです。

これは国内の臨床医の約9割を会員に持つエムスリーとの共同事業であり、消費者向け医療サービスで月間8000万人の国内ユーザーを持つ知見を生かし、LINEのような「普段使い」のサービスを目指しています。

オンライン診療が普及しなかった理由

オンライン診療は2018年に保険が適用されて普及する思われましたが、条件が厳しすぎました。

2018年春に保険の対象となったのは糖尿病や脂質異常症、てんかん、ぜんそくなど、もともと対面診療で手厚く管理している疾患がほとんどでした。

うつ病や不眠症、発達障害、アトピー性皮膚炎、痛風などは対象から外れました

これらは従来は患者からの問い合わせに医師が電話で答える「電話等再診」の枠組みを借りてオンライン診療を保険診療として実施できたものです。

ところが18年春にオンライン診療専用の保険点数が新設されたことでこの枠組みを使えなくなってしまいました。

従来はオンライン診療が利用されてきた疾患の多くが保険の対象外となったことが、現場を困惑させています。

本来であれば電話等再診の制度は残しつつ、オンライン診療を進めるべきでした。

2020年のオンライン診療

2020年春の診療報酬改定で対象疾患や点数が見直されるかはまだ明らかになっていません。

対面診療なしに薬を処方するような不適切なオンライン診療も一部で登場したこともあり、慎重論に議論したほうがいいとの意見もあるため、どうなるかはわかりません。

診療報酬見直しとは別に、法的な規制を実態に即したものにしようとする動きも出てきました。

厚生労働省は近くオンライン診療のガイドラインを改定する見通です。

患者と主治医が一緒にいて他の医師が遠隔地から診察する場合は、初診からオンライン診療を行えることになりました。

さらには緊急避妊に関する診療も条件付きで初診からオンラインで行えるようにするようです。

緊急避妊薬はむしろ薬局で購入できてもいいものと考えていますが、日本で実現するのはまだ難しいようです。


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ABOUTこの記事をかいた人

薬学部卒業後、そのまま大学院へ。 医療薬学を学び、患者さんのために最新の医療を実践するために病院薬剤師へ。 薬剤師で医学博士。 ここでは患者さんからの質問を調べつつ、役立つ情報を発信していければと思います。 専門は感染制御や救急、小児。お問い合わせもお気軽にどうぞ!!