漢方や薬膳を使って女性の健康をサポート

女性の健康をサポートする方法はさまざまありますが、漢方ハーブ薬膳などに日ごろから注目している女性は少なくないと思います。

薬草やハーブは女性の関心が高い一方で、健康被害の報告などもあり誤解されている部分もあります。

また、危険ドラッグなどの脱法ハーブと同じようなイメージを持たれることも多く、正しい知識の発信が必要です。

今回は、薬剤師の立場から女性の健康をサポートするために役立つ情報を記載していきます。

漢方の服用方法としては、食前が多くその理由や飲み方に関しては、こちらの記事を参照ください。

[kanren postid=”133″]

漢方薬のエビデンス(治療の根拠)

もともと漢方は中国4000年の歴史などと言われたり、根拠となるものがあまりないというイメージがあると思います。

それでも最近は、日本東洋医学会から漢方治療エビデンスレポートが発表され、レベルの高い報告が積み重ねられています。

述語のイレウス(腸重積)の防止によく使用される、大建中湯はエビデンスに基づく漢方処方の一つです。

さらに大建中湯は多くの検討がされていて、大腸がん術後の投与で入院日数を減らし、医療費削減効果も認められています。

大腸がんだけでなく、女性の代表的ながんである乳がんでも十全大補湯はがん化学療法とホルモン療法との併用で、生存率が改善したという報告もあります。

がんの治療に使用する注射薬(化学療法)による倦怠感や悪心、手足症候群にも漢方薬が有効とされていて、さらに今ではがんの支持療法に使われることもあります。

女性によく使われる漢方

病院内だけでなく、在宅やクリニックでも西洋薬と一緒に処方されることが多くなってきた漢方薬。

緩和ケアの分野では、芍薬甘草湯牛車腎気丸などが使われています。

鎮痛薬は腎臓に負担がかかるものもあり、漢方薬を使用することで腎機能が改善したという報告もあります。

漢方薬は痛みを取る効果だけでなく、痛み以外の症状も含めてしっかりと選ぶと痛み以外の不快な身体や精神状態を和らげて、生活の質を上げることもできます。

よく月経痛や更年期障害で使われる、

  • 当帰芍薬散
  • 桂枝茯苓丸
  • 加味逍遙散

これらの漢方はどれも月経痛と更年期障害に効果がありますが、それ以外の不快な状態に合わせて選ぶ必要があります。

そして、漢方薬の利点の一つとして、処方せんなしでもドラックストアなどて購入することができます。

漢方専門の薬局では、相談内容や症状に応じた漢方薬を提案してくれるところもあります。

更年期はがんの好発年齢でもあります。

漢方の相談から定期検診を勧められて、初期の段階でがんが見つかる、なんてこともあるかもしれません。

漢方に含まれる生薬ついて

婦人科でよく使われる、当帰芍薬散や十全大補湯の中には芍薬という生薬が含まれています。

この芍薬には、鎮痛・鎮痙・鎮静・抗炎症作用があります。

また、桂枝茯苓丸に含まれる生薬である桂枝には、血管拡張・抗炎症・散寒・鎮痛作用があり、生理痛や冷え性などの冷感がある人に効果があります。

同じように体を温める作用のある生姜は、漢方としてだけでなく食べ物として日頃から家庭薬膳として活用すると冷え性のある女性に効果的です。

薬膳:体質や目的に合わせた生薬や食べ物を使った健康料理

薬膳は、中国の伝統医学のもとに病気の予防と治療、健康増進、老化の防止を目的に季節や体質に合わせた生薬や食べ物を使って作られた健康料理のことです。

薬膳の中には、薬食同源という言葉があります。

こらは薬と食べ物がどちらも同じ健康を守る源であることを意味しています。

薬膳の根幹は中国にありますが、気候や風土は日本とは異なります。

そして、日本でも季節や地域によって気候風土が違うため中国の薬膳をそのまま日本に取り入れることが必ずしも正解ではありません。

薬膳の中で一番大切な考え方は、身土不二というものです。

いわゆる地産地消、

つまり地域で育ったものを食べることが体に良く、地域の気候風土に合った食事は健康を支える薬になるという考え方です。

この考え方は現代の家庭医学の参考にもなります。

薬膳の食性:食べ方の性質

五味

薬膳の考え方には五味という食べ物の区分があります。

  1. しおからい

この五つの味を含む食事は、五臓の体全体を養い、塩味に偏らない減塩食であり、甘味にも偏らない健康料理になります。

五性

五味以外にも食べ物の性質は、

に分類されます。

寒い冬は温熱性のネギや生姜、シナモン、南瓜、八角、ナツメ、酢などが勧められ、冷え性の女性の健康管理に役立ちます。

 

ロタワクチン定期接種への道:費用対効果の理由で値下げ

病気の予防として、重要なワクチン接種

ワクチン自体は20を超えるものが日本でも使えますが、定期接種となっているものはごく僅かです。

先進国の中でもワクチンに関しては日本は遅れていて、海外では国が費用を補助して当たり前に行えているワクチン接種が、少ししかできません。

これをワクチンギャップといいます。

それでも少しずつ日本でも定期接種のワクチンが増えてきています。

最近ではB型肝炎ワクチンが定期接種になりました。

そして、今度はロタワクチンが定期接種に向けて動き出したようです。

ロタワクチン定期接種化に向けて

厚労省は費用対効果を理由に、ロタワクチンの値下げを進める方針を示しました。

厚生科学審議会予防接種基本方針部会の中にあるワクチン評価に関する小委員会で、ロタウイルスワクチンの定期接種化に向けて、製薬企業のグラクソ・スミスクラインとMSDに希望小売価格の値下げを打診する方針を示しました。

ロタワクチンをお子さんに接種した方は分かると思いますが、ロタリックスやロタテックで接種の回数は違うものの、合計で約3万円弱かかります。

ちなみにロタワクチンは経口ワクチンであるため、赤ちゃんが泣いて吐き出したなんてことがあると言葉も出ません。。

私自身もなんとか飲み込んでくれと、子供を見つめていた記憶があります。

ロタワクチンの値下げ

この委員会での取りまとめでは、ロタウイルスワクチンの接種には現時点で約3万円が必要ですが、少なくとも4000円程度低下すれば費用対効果がよくなると指摘しました。

予防接種法の対象に加えて公費を使った定期接種にするには、リスクとベネフィットの観点からは問題ないという現状はありますが、費用対効果の観点では今のままでは課題があるとの考えです。

反ワクチンの方にもここは強調したいところです。

リスクとベネフィットでは問題ない!

今回の厚労省の示した考えに対して、企業がどの程度対応可能かの見解を問う文書が近日中に送られる予定です。

製薬企業には柔軟な対応を期待したいです。

ロタワクチン:ロタリックスとロタテック

今日本で発売されているロタワクチンは、ロタリックス(1万800円、2回接種)とのロタテック(6152円、3回接種)の2種類です。

それぞれ1回あたり約3930円の接種費用がかかるとされているため、窓口の負担としてはどちらのワクチンでも総額3万円程度となります。

今回のような値下げの打診は過去にもありました。

2012年に不活化ポリオワクチンであるイモバックスの値下げをサノフィに依頼したことがあります。

このときは海外との価格差の大きさを理由とした値下げの打診でしたが、サノフィは限定的な需要などを理由に値下げに応じませんでした。

今回は、ぜひとも企業には応じてもらいたいところです。

今後は、8月に開かれる予防接種基本方針部会に今回の取りまとめが報告される予定です。

値下げに対する企業の見解も返答され次第この部会に報告され、最終的に定期接種化するかどうかが議論されます。

まだまだ時間はかかりますが、なんとか定期接種になってほしいものです。

薬学部の新設校:私立薬科大学は59校になります

  • 薬学部が6年制になる時が一番多かった新設校。

来年度の2020年はオリンピックイヤーですが、その年に新設になる薬学部が2校あります。

それぞれ特色ある大学ですので、初年度から志願者は多くなりそうな予感。

新たに認可申請された二つの大学の薬学部について記載します。

薬学部の2020年新設校

オリンピックイヤーの2020年に新たにできる薬学部は二つです。

  • 岐阜医療科大
  • 国際医療福祉大

文部科学省の大学設置・学校法人審議会によって、2020年度の開設を予定する大学・学部の認可申請に関する答申が行われました。

そこで、岐阜医療科学大国際医療福祉大が認可申請していた薬学部の設置が二つとも可と判断されました。

薬学部志願者定員割れの中での新設校

全国の私立薬科大・薬学部は現在受験者数が減っています。

薬学部のある大学の過半数が定員割れとなる一方で、さらに2020年に2校、入学定員としては220人分の枠が拡大されます。

また、薬学部以外では第一薬科大が看護学部を新設します。

薬学部以外で認可判定が可となったのは、大学設置が2校(私立2校)、学部設置が9校(公立1校、私立8校)、大学院設置が2校(私立2校)、学部・学科の収容定員増が大学17校・短大1校となっています。

岐阜医療科大学薬学部薬学科

学校法人神野学園が運営する岐阜医療科学大学。

2020年に岐阜県可児市に薬学部薬学科(入学定員100)を開設します。

薬学部のある場所は、名古屋市に移転した名城大都市情報学部の跡地を活用しています。

実際、岐阜県内には公立の岐阜薬科大がありますが、県内だけでははなく、薬学部のない長野県や、愛知県なども含む広域から学生を確保する予定です。

当初は19年度開設を計画していたが、ほかの学部で入学超過となったことで1年延期となり、2020年に開設されます。

国際医療福祉大学の薬学部

国際医療福祉大学は、栃木県大田原市のキャンパスにすでに薬学部を設けています。

今回の新設は、同じ大学の中で2カ所目となる福岡薬学部薬学科(入学定員120)というものです。

場所は、福岡県大川市に開設されます。

大川市が事業費の一部を補助しています。

福岡県内には既に九州大、福岡大、第一薬科大の3つの薬学部がありますが、いずれも福岡市内で、大川市などの福岡の南部や隣接する佐賀県には薬学部がないため、こうした地域での薬剤師不足の解消を狙ったものです。

国際医療福祉大学は、2020年に成田に新病院も開院するため、今勢いがすごいです。

将来的には新設校から卒業した薬剤師が、成田病院で働く、ということもあるかもしれません。

もちろんかなり遠方にはなりますが。

志願者獲得を目指した開設ですが、日本私立薬科大学協会が全国57の私立薬科大・薬学部を対象に、19年度の学生の充足状況をまとめたところ、過半数の29校で入学者数が定員を下回っていました。

今回の2校が加わることで全国の私立薬科大・薬学部は59校に増えることで、受験者確保はより難しくなりそうです。

第一薬科大学は看護学部を開設

都築学園グループの第一薬科大学は、薬学部ではなく看護学部看護学科(定員80人)を、福岡市に開設します。

さらに日本薬科大は埼玉県北足立郡伊奈町のキャンパスに薬学研究科薬学専攻の大学院(定員3人)をそれぞれ開設する予定です。

来年度以降の薬学部入学に向けた情報収集の一助となれば幸いです。

マスクの多様化:便利な機能で付加価値を!

インフルエンザが早くも少しずつ広がってきている今

マスクの需要が拡大しています。

マスクといえば基本的には咳などの症状が出るときに飛散を予防したり、感染症から身を守るために使います。

しかし、最近では予防などの目的以外の使い道で付加価値をつけて、売り上げが伸びているようです。

マスクをする理由、予防以外の使い道で

インフルエンザの流行はまだですが、今年のマスクの売上が新型インフルエンザが流行した2009年を上回る規模になるようです。

今までの風邪や花粉の対策とは違った、新たな活用法が今注目を集めています。

マスクの売上があがるというのは、今まではあまりいい知らせではありませんでした。

2009年の新型インフルエンザの世界的流行で、その年はマスクの売上が前年の約2倍の340億円になりました。

医療機関でも冬などで感染症の流行が激しい時は、マスクの使用頻度が上がります。

新型インフルエンザ以降、マスクの売上はいったん落ち込みましたが、またじわじわと拡大して今年の予測は370億円となっています。

マスクがファッションの一部に

予防のためにマスクをつけるのではなく、ファッションの一部にすることも増えてきました。

本来の使い方ではない用途でマスクを求める人が多くなってきたようです。

あなたの周りにも、咳症状がなく具合も悪そうでないのにマスクをしている人がいませんか?

ユニチャームが2016年に発売した小顔にみえマスクは、あご先から耳にかけてのラインを丸くすることで顔を小さく見せる効果をねらったものです。

若い女性を中心に人気です。

特に夜間コンビ二など近場に少し出かけたいとき。

化粧を落とした後でもすっぴん顔を隠す用途として使われているようです。

マスクで喉に潤いを

夏場のエアコンの効いた室内で口元やのどを乾燥から守るために使うといった、インフルエンザ流行期ではない夏に使う人も増えています。

そもそもは冬の夜などに喉が乾燥するのを防ぐために販売されたこのマスク。

記録的な猛暑となった2018年は、通常暑くてマスクなんてしたくないと思いがちですが、室内で乾燥から喉を守るために買う人が増え、よく売れていたようです。

冬だけでなく、一年を通じて着用する人が増加傾向にあります。

色付きマスクでアクセントに

色つきマスクへの需要も多くなっています。

超快適マスクのシリーズにも、スタイリッシュな印象の黒や、女性に人気のある薄いピンク色が追加されました。

見た目の良さを気にかける人に向け、アピールされています。

色付きマスクは訪日の外国人にも人気のようです。

ちなみにこんなにも街中でマスクをしている人を見かけるのは、日本だけです。

マスク文化とでもいうのでしょうか。

海外ではほとんど見ません。

マスクで紫外線対策に

日傘や帽子などを販売する芦屋ロサブランは紫外線対策の布マスクを販売。

売上はうなぎ上りのようです。

仕組みとしては日傘と同じ生地を使って紫外線を含め、完全遮光するタイプのマスクを6年前から売っています。

日常生活で受ける紫外線から肌を守ることができ、シミなどを気にする人から支持を得ています。

毎年完売で生産が追いつかないほどと言われているので、今のうちに買う必要があるかもしれません。

児童虐待を予防するために:介入から支援へ

児童虐待が近年日本でも多く問題になっています。

児童虐待の防止等に関する法律は、平成12年に深刻化する児童虐待の予防と対応のために制定されました。

古くは、昭和8年に旧児童虐待防止法が制定されています。

虐待を発見したら、まずは親子を隔離することよりも支援が大切

日本よりも約30年早く、児童虐待防止法が制定されたアメリカ。

アメリカも児童虐待対策は介入から予防重視へ変わってきました。

児童虐待を防ぐには支援が重要

児童の虐待対策には、特効薬などは存在しません

虐待死が報じられるたびに世間は胸を痛めますが、リスクがあるなら子どもを保護しないといけない。
親子を分離する介入を早くすべきだったといわれることが多いのが現状です。

アメリカも子供を保護するという介入が第一との道を進んできました。

しかしアメリカの今は予防と早期の家族支援こそ重要で効果的という教訓に行きつきました。

アメリカでの虐待への支援体制

アメリカは1980年代までに通報・調査・保護の態勢が整いました。

しかし、親元に帰れない子の中には里親家庭を何十カ所も転々とする子もいることが問題になりました。

親との分離後も子どもの人生は続くという、当たり前で重い事実への解決策がありませんでした。

90年代になると、予防や親子の再統合のための親支援が重要視され始めました。

特に低所得・初産の家庭を看護師が妊娠期~2歳に定期訪問するNFPというプログラムは、虐待が半減するなどの効果が実証されました。

NFPは、5歳まで通うHFAという家庭訪問プログラムと合わせて全米で支持され、爆発的に広がりました。

妊娠期の支援

妊娠期は、女性にとって大きな変化の時です。

そのため妊娠していないときよりも助けを必要とし、信頼感の中でケアを提供できれば人生を変える機会になります。

育児だけでなくパートナーとの関わり方、メンタル、雇用や金銭管理など、幅広い問題に関わることができます。

このような問題が悪化してから親子を分離したり、家族を丸ごと支援したりするのはタイミングが遅く、コストもかさむ上に効果が得にくく、親子も支援者にも負担が大きいです。

予防に注目した、多様な支援が大切です。

支援と税金の問題

しかし支援が必要といっても支援するためにはお金が必要です。

2010年にオバマ政権が予防の柱である家庭訪問に連邦予算をつけるまでの道のりは、とても長いものでした。

子どもの命を救うことに異論を唱える人はいなくても、ダメ親に税金を使うのはおかしい、という意見が根強くあるためです。

多くの人にとって、虐待する親は別世界の人間で虐待するような親は子どもを持たない方がいいという考えがあります。

この壁を乗り越えるためには、社会を説得するための効果の検証が必要不可欠です。

さらに虐待の原因は必ずしも親だけではなく、環境にある場合もあります。

単純に親を再教育すればよいというものではなく、頼れる人やサービスなど家庭支援の多様な資源を地域に作ることも大切です。

支援とともに介入の継続も必要

どれだけ支援の体制を確立しても育てられない親もいるため、介入の継続も必要です。

その場合は、的確にリスク判断をして分離した後、子どものために永続的な家族を見つけてあげる態勢を整えることも不可欠です。

ただ日本はアメリカとは違い、低成長の時代に入ってから虐待対策を手厚くしなければならない難しい状況です。

財源が豊富にあるならまだしも、予防や介入、家族の再統合。
どこにどれだけ予算をつけるのか、効果的な手法は何か。よく考えて進むべき局面だと思います。

日本での虐待に対する取り組み

日本でもこれまでに紹介した米国の取り組みなどを参考に、より効果的な虐待予防を目指す動きが広がっています。

赤ちゃんが泣きやまないと悩んだ親が、子どもを強く揺さぶり、重い障害や死に至らせてしまうこともあります。

現在の日本では東京医科歯科大と連携して開発・導入したタブレット型端末のアプリを母親に操作してもらい、泣きやまない時の対処法を動画も交えて伝えることが始まっています。

乳児のいる世帯への家庭訪問は、かつて国内では自治体レベルの取り組みだったが、虐待の早期発見のため、09年度施行の児童福祉法で生後4カ月までに全戸を対象に行われることになりました。

ただ、区によっては訪問の主力を担う保健師が不足し、限られた時間で親たちの状態や悩みと向き合わざるを得なくなっています。

アプリ導入で虐待のリスクを軽減

2018度から試験的に導入されたアプリがあります。

親に質問に順に答えてもらうだけで心身の状態がわかり、虐待リスクを把握する助けになるというもの。

育児方法やDVの相談先など、様々な動画や情報も見ることができ、より細やかな支援が可能になっています。

子どものころ虐待された人が大人になった時に精神障害が現れ、生活保護を受けながら見守り対象になる場合も少なくありません。

このような負の連鎖を断ち切るには、予防的な早期支援が重要です。

さらに支援を届きやすくするためなら、経験で培った直感の上にアプリのようなツールも必要なのかもしれません。

そして、最も大事なことは介入ではなく、もっと国は予防に注力することが必要です。

家庭訪問の充実に加え、それにかかわる人も増やす必要があります。

薬剤師の調剤の自動化:医薬品自動入庫払い出し装置

ITやシステムがどんどん進化する中、将来はなくなる職業なんて特集も組まれていたりもします。

薬剤師の仕事の基本である調剤業務

今は自動化が進んでいます。

国内でも2社目が医薬品自動入庫払い出し装置を導入しました。

調剤業務の自動化に向けて医薬品自動入庫払い出し装置を導入

鹿児島で薬局を経営する文寿は鹿児島調剤薬局に医薬品自動入庫払い出し装置を導入しました。

これは日本ベクトンディッキンソン社の機械で、ロボットアームが医薬品の入庫や払い出しを素早く行う装置のことです。

導入薬局は国内では2社目。

安全性の向上や業務の効率化などを目的に導入されました。

文寿では5年以内に4店舗全てに同装置を導入する方向とのこと。

ついに薬剤師という職業にも自動化の波が押し寄せてきました

医薬品自動入庫払い出し装置

今回が導入されたのはBD Rowa Smart システムという機械です。

装置内部のロボットアームが医薬品の入った箱やボトルを自動で棚に並べ、処方箋に基づき、薬をピックアップして払い出すというシステムのもの。

すでに日本BDの医薬品自動入庫払い出し装置は2019年3月に、薬局経営のメディカルユアーズが大阪市に新設した梅田薬局に日本で初めて導入しました。

鹿児島調剤薬局は梅田薬局に続く導入で国内2例目であり、九州の薬局では初めてとなります。

鹿児島調剤薬局というのは鹿児島大病院の門前薬局です。

1日およそ180枚の処方箋を受け付け、備蓄薬の種類も門前薬局ならではで多数あります。

処方箋1枚当たりの薬は平均で10種類。

多い場合は40種類になることもあるため、調剤室の備蓄薬は2700種類

6000とかなり膨大な薬の種類と量を管理しています。

医薬品自動入庫払い出し装置導入のメリット

大きな病院の門前薬局など、多くの種類と量の医薬品を扱う薬局では、薬剤師も調剤する際に薬を探すのが一苦労です。

薬剤師全員を動員しても投薬口と調剤室を1300往復しているとのデータもあります。

自動化することで安全性を高める。

そして更に効率化も。

装置のサイズは高さ2.5メートル×1.6メートル×奥行き4.6メートル。

中には2500種類・計4800を超える医薬品を収納するこもができます。

薬の払い出し口はカスタマイズ可能。

基本的には四箇所あれば十分かと。

運用をどうするかは薬局時代ではありますが、基本的に薬剤師は最終監査のみで行うのが効率的です。

厚生労働省が薬剤師の監督下で薬剤師以外の者が行える業務の基本的な考え方を示したことによって、薬剤師だけでなく事務さんにさせることができる業務も広がりました。

事務さんだけでなく、それに機械を加えることで薬剤師の作業量と作業内容に格段の違いが出ます。

薬剤師が本領発揮できる肉体労働から頭脳労働が主体となります。

自動化導入で待ち時間も短縮

薬剤師の業務軽減だけでなく、患者さんの待ち時間も短縮されています。

実際に導入した薬局では装置内でロボットアームが動く様子を常時撮影し、待合室のディスプレーで見られるようにしています。

装置の導入によって、患者の平均待ち時間は15分から10分弱へと従来の3分の2以下に短縮しているとのこと。

さらにロボットの動きをみせることで、実感する待ち時間はさらに短くなっているのではないでしょうか。

調剤の自動化によって薬剤師の時間確保

機械を導入することで、最初は機械に合わせてきちんと動く必要はあります。

一番良いのは薬剤師に時間ができることです。

こうして確保された時間を指導や在宅業務などに拡充することもできます。

今は錠剤のピッキングどけの自動化ですが、今後散剤の一包化、軟膏の練り、錠剤の半割なども自動化が進めば、薬剤師はより患者さんのそばで自らの職能を発揮できます。

調剤は機械に、薬の選択や副作用管理は薬剤師にお任せ!

なんて未来もそう遠くないかもしれません。

重大な副作用、副反応として添付文書追記

医薬品を使用する上で重要な添付文書。

これは言わば薬の説明書のようなもの。

よくゲーム機やおもちゃにも説明書がついてきますが、医薬品に関しては添付文書に載っている情報はとても重要です。

今回は薬剤師っぽく、最近添付文書が改訂された医薬品について記載していきます。

重大な副作用に追記を指示、添付文書改訂

ゼルヤンツ錠の重大な副作用に静脈血栓塞栓症が追加

厚生労働省医薬・生活衛生局は8月22日に新たな重大な副作用などが判明した医療用医薬品の添付文書を改訂するよう、日本製薬団体連合会に医薬安全対策課長通知で指示しました。

ファイザーのJAK阻害薬ゼルヤンツ錠(一般名:トファシチニブクエン酸塩)では、添付文書の重大な副作用に静脈血栓塞栓症を追記しました。

心血管系事象のリスク因子を有する患者にこの薬を投与する時に静脈血栓塞栓症が現れるおそれがあるというもの。

そのような患者には、他の治療法も考慮するよう求める内容にするようです。

今回の改訂の背景にあるものは、心血管系事象のリスク因子を有する50歳以上の関節リウマチ患者を対象とした海外臨床試験(A3921133試験)です。

TNF阻害薬群と比較して、ゼルヤンツ10mg1日2回群で肺塞栓症及び死亡リスクが高い傾向が指摘されました。

これを踏まえて、今回の改訂になりました。

また、ゼルヤンツ以外にも重要な副作用の部分が改訂になった薬剤があります。

ゼルヤンツ含め、今回改訂となった薬のまとめです。

トファシチニブクエン酸塩(製品名:ゼルヤンツ錠)

重大な副作用に、静脈血栓塞栓症が追記されました。

また効能又は効果に関する注意に、心血管系事象のリスク因子を有する患者に本剤を投与する際に、他の治療法を考慮するような内容を効能共通で追記されました。

さらに特定の背景を有する患者に関する注意に、心血管系事象のリスク因子を有する患者の項が新たに設けられました。

そして、静脈血栓塞栓症の徴候及び症状の発現に関する注意及び他の治療法を考慮し、特に10 mg1日2回投与の必要性については慎重に判断する旨などが追記となったようです。

実際ゼルヤンツの使用した上での報告では、直近3年間の静脈血栓塞栓症関連症例は6例(死亡1例)でした。

その中で、医薬品と事象との因果関係が否定できない症例は0例。

医薬品と事象による死亡との因果関係が否定できない症例は0例でした。

ドパミン受容体作動薬の重要な基本的注意に薬剤離脱症候群が追記

薬剤としては、たくさんあります。

  • ロピニロール塩酸塩
  • プラミペキソール塩酸塩水和物
  • タリペキソール塩酸塩
  • ロチゴチン
  • カベルゴリン
  • ブロモクリプチンメシル酸塩
  • ペルゴリドメシル酸塩
  • アポモルヒネ塩酸塩水和物

これらの薬剤の重要な基本的注意に、急激な減量または中止により薬剤離脱症候群が現れることがあることが追記されました。

また、その他の副作用に薬剤離脱症候群が追記。

異常が認められた場合は投与再開または減量前の投与量に戻すなど適切な処置を行うことと記載されています。

ちなみに直近3年間の薬剤離脱症候群の国内報告数はありません。

改訂となった理由です。

国内と海外の症例が集積したことと、ドパミン受容体作動薬における薬剤離脱症候群の想定されている機序を踏まえた結果、ドパミン受容体作動薬全体で薬剤離脱症候群について注意喚起を行うことが適切との考えに至ったようです。

カベルゴリン(製品名:カバサール錠など)の基本的注意も改訂

カバサール錠などの商品名で販売されている、パーキンソン病治療薬のカベルゴリン。

この薬剤に関しては、重要な基本的注意にトルコ鞍外に進展する高プロラクチン血性下垂体腺腫の患者に対する髄液鼻漏に関する注意喚起についての記載が追記されました。

カベルゴリン服用中の高プロラクチン血性下垂体腺腫の患者に視野障害などの異常が認められた場合は、減量や中止などの適切な処置を行う必要があるというもの。

ここは薬剤師の腕の見せ所かもしれません。

さらに慎重投与の部分に下垂体腫瘍がトルコ鞍外に進展し、視力障害などの著明な高プロラクチン血性下垂体腺腫の患者に改められました。

ちなみに直近3年間の国内報告数は以下の通りです。

髄液鼻漏関連症例3例(死亡0例)であり、医薬品との因果関係が否定できない症例は3例。

視野障害の再発関連症例2例(死亡0例)であり、医薬品との因果関係が否定できない症例は1例です。

BCGワクチンの副反応に髄膜炎を追記

子を持つ親であれば経験のあるBCGワクチン。

この薬剤に関しても重大な副作用に追記がありました。

添付文書の重大な副反応の部分に全身播種性BCG感染症及び骨炎、骨髄炎、骨膜炎がBCG感染症と改められ、さらに髄膜炎があらわれることが追記されました。

ちなみに、直近3年間の国内報告数は結核性髄膜炎が1例(死亡0例)であり、医薬品との因果関係が否定できない症例は1例でした。

改訂とはなり髄膜炎は怖い感染症の一つではありますが、だからといってワクチンを接種しないというような誤った判断にならないように注意が必要です。

薬剤師としても正しい情報発信が大事ですね。

市販薬と同じような薬、類似薬の自己負担が増えるかもしれない!

様々な新しい薬や検査、医療技術が進歩することは喜ばしいことですが、その反面どんどん増えていく医療保険の費用。

これから高齢化社会が進む中、さらに深刻な状況になることは言うまでもありません。

増え続ける医療保険の費用の問題を解決するために、国は今後市販薬でも代替が可能なものの自己負担額が増えるかもしれません。

市販薬と同じような類似薬の患者負担額が上がるかもしれない

厚労省はドラックストアなどで医師の処方せんなしでも買える市販薬に似たような類似薬の患者負担の引き上げを検討しています。

現状、処方せんでもらえる一部の湿布や漢方薬は定率の1~3割負担です。

しかし、漢方や湿布などは処方せんがなくても買える薬です。

そのような薬に対しては、一定額を上乗せする案が浮上しています。

がんなど重症向けで増える高額薬は保険の対象に加えていくようです。

市販薬があるのに病院で処方される薬は年5千億円を超える

厚労省が今回の検討対象にするのは、処方箋なしで買える市販薬に類似した医療用医薬品です。

具体的には一部の湿布やビタミン剤、漢方薬、皮膚保湿剤などが含まれるのではないかと言われています。

現状は、患者の自己負担は現役世代なら原則3割、75歳以上で現役並みの所得がなければ1割で済みます。

残りの9割から7割は健康保険からの給付や税で賄われています。

患者としては市販薬より安価に入手でき、安易な受診につながりやすいとも言われていて、何より医療保険の費用の増大の問題の一つとも言われています。

日本経済新聞の調査では市販薬と同じ成分を含む医薬品の処方額は2016年度で5469億円にも及んだとのこと。

これには、一般用医薬品と処方せん医薬品の価格の差も問題の一つです。

実際、ある湿布薬は医療機関なら3割負担で96円ですが、同じ有効成分を含む市販薬は2551円と10倍以上の差がついています。

これだけの価格差が大きな問題とされていて、こうした薬については保険から外したほうがいいとの意見があります。

その一方で、厚労省は保険適用を維持する上で保険の重点を重症者向けに置く方が適切との見方がつよまっています。

定率負担に定額負担を上乗せ

これからは今までの1~3割の定率負担はそのままで、1回500円といった定額負担を上乗せする案があるようです。

現状の保険薬局で500円の定額負担を求めると、全体で年1000億円の削減につながると言われています。

それ以外にも、患者の自己負担率を現状から引き上げる案もあるようです。

しかしながら、薬の患者負担の見直しや保険外しは過去に何度も議論されてきましたが、実現には至っていません。

公的医療保険の給付範囲の縮小は国民皆保険を崩壊させる危険性があるとして日本医師会などの反対がかなり大きかったことが原因です。

病気によっては、受診を控えるようになれば重症化を招くおそれもあることも事実です。

高額の医薬品が次々と登場

高額薬の相次ぐ登場で公的医療保険を巡る状況は変わりつつあります。

2019年5月に白血病治療薬キムリアの公定価格が3349万円に決まりました。

一つの薬を一回使うだけでこの値段です。

乳幼児の難病治療薬ゾルゲンスマは1億円を超える可能性があり、今後早ければ年内にも保険適用が承認される予定です。

これだけ高額の医薬品が販売されると、医療保険制度を継続することが困難な状況になる危険性もあります。

これまで反対してきた日本医師会なども何が何でも(市販品類似薬を)保険適用という時代ではなくなっていくのではないか。

財政との見合いで考えなければならないとしていますを

海外の医療保険制度

フランスは薬剤の種類に応じて自己負担割合を変えています。

たとえば抗がん剤など代替のきかない高額医薬品の自己負担はゼロです。

しかし、他の薬は有効性などに応じて自己負担割合が100%、85%、70%、35%と分かれています。

重症患者ほど給付が手厚い制度といえるのではないでしょうか。

患者が保険薬局で受け取る薬剤費だけで2016年度は5兆5千億円にもなり、医療費全体が42兆1千億円でありその全体の13%を占めます。

まだ決定したわけではありませんが、今後の医療保険制度や自己負担額については、まだまだ目が離せません。

闇ビジネスに注意が必要!

闇営業で吉本興業の所属芸人が問題となっていますが、外国人を狙う闇ビジネスが最近日本では問題となっています。

闇営業ではなく、闇ビジネスに注意が必要!

訪日の外国人を狙った違法カジノや白タク、医薬品販売などが最近問題となっています。

違法カジノ店

2019年の7月、東京で外国人観光客らを相手に営業していた違法カジノ店が摘発されました。

多額の金を投じる富裕層を集めて、約1年間で1億円を超える利益を得ていたようです。

1億円の利益ですから、外国人はお金を持っていますね。

海外で日本人が狙われるのと同じ事かもしれません。

最近では訪日客数の増加に伴い、裕福な外国人を狙う闇の観光ビジネスも目立ち始めています。

バカラ賭博

池袋では雑居ビルの7階でバカラ賭博をしているという情報がありました。

2019年の7月、違法賭博の確信を得た警視庁は店に踏みこみ、ディーラーの男ら8人を賭博開帳図利や同ほう助の容疑で逮捕しました。

店内には複数のバカラ台があり、ルールを中国語で説明する紙が掲示されていたとのこと。

押収した店のパソコンの解析などで、1年間に約8億円もの金が動く本格的な闇カジノということが判明しました。

8億円もの外貨が賭博という形で日本に入ってきたことは、知られていない事実です。

驚いたのはその客筋です。

中国人が多く、観光で滞在中に客として賭博に参加。

ディーラーは、一晩に数十万円を使う富裕層を狙って誘い込んでいて、年間の利益のうち約1千万円を用心棒代として暴力団組員に提供していた。

やはり裏ルートにも繋がりがあったようです。

しかし、ここまで大金を持った観光客をどうやって集めることができたのか?

噂としては、仲介役がいたと言われています。

訪日外国人を狙う違法ビジネス

観光庁によると、訪日客は7年連続で増加していて、2018年に約3119万人に達しました。

18年の消費総額は約45千億円で、5年前の3倍になっています。

消費額が増える裏では違法ビジネスで利益を得ようとする動きも活発になっていると言われています。

年間で約4600億円とされる訪日客の交通費を狙うのは白タクと呼ばれる無許可営業のタクシー。

20187月に摘発された中国人の男は約60人のドライバーを抱え、3年弱で約8千万円を売り上げたとのこと。

その男らは香港の会社が運営する英語の配車サイトで予約を受け、このサイト経由で決済していました。

運転手が外国語を話せるのが好評だったと言われています。

白タク自体も違法ですが、料金の設定もかなり割高だったようで、一般のタクシーなら約5千円の距離で約2万円を請求していました。

医薬品を違法に売るブローカー

買い物の分野では、外国人に人気が高い日本の医薬品を違法に売るブローカーが暗躍しているとのこと。

都内では2016年、糖尿病や更年期障害の患者向けで医師の処方箋が必要な薬をブローカーへ横流ししたとして、医薬品卸売会社社長らが摘発されました。

東京五輪・パラリンピックがある2020年には外国人観光客はさらに増える見通しで、政府が目標にする4千万人も達成できるのではと言われています。

警視庁は五輪の土産品として出回る恐れがある偽グッズを判定する捜査員を養成するなど、訪日客相手の闇ビジネスの摘発を強化しています。

闇ビジネスが日本に与える影響

このような闇ビジネスが横行すれば訪日客がトラブルに巻き込まれるケースも増える可能性があり、日本全体のイメージが損なわれます。

観光立国を推進するうえでも、違法行為の摘発を強化する必要があるのではないでしょうか。

 

ドラックストアのプライベートブランドがアツイ!!

今やどこにでもあるドラックストア。

最近ではココカラファインが大手のマツモトキヨシとの経営統合が発表されました。

その決め手となったのは、プライベートブランド!

ココカラファインはプライベートブランドを今後も勢力的に開発、販売していくためにマツモトキヨシを統合相手に選びました。

最近では、特にそのプライベートブランドの商品がよく売れています。

ドラックストアのプライベートブランドの開発が加速

日本調剤は今年の5月、初めてのプライベートブランド(PB)として青汁商品を発売しました。

その後も67月にかけて、お茶類も投入しPBのラインアップを早くも10品目まで増やしていて、開発に勢いがあります。

PB開発で先をいっている総合メディカルホールディングスHD)は現時点で38品目を取り扱っています。

従来の食品や医薬品などに続き、今年5月には初めて医薬部外品のスキンケア化粧品をPBに投入しました。

日本調剤の青汁

日本調剤が5月に発売した日本調剤の青汁は5種の国産青汁素材に加え、23種の健康素材を使用しています。

原料の品質や飲みやすさにこだわった商品となっていて、6月には飲料の需要が高まる夏場を見越して、水出しにもできる有機ルイボスティーと北海道産有機ごぼう茶をPBに追加しました。

どの商品も、日本調剤のオンラインストアで買うことができます。

さらに7月にはオリジナルハーブティシリーズも販売を開始しました。

このシリーズはサラシアブレンド、ヒートアップジンジャーブレンドなど7目を商品化しています。

日本調剤と青汁が予想以上の売り上げで品薄に

日本調剤が青汁販売に至ったのは、患者のライフスタイルに取り入れやすい商品で、市場規模も青汁が健康食品では一番という考えのもと。

実際今まで売っていたNB(ナショナルブランド)に比べ、単価は23倍と高いが売れ行きは好調で、商品が品薄になるくらいの状態になっているという。

日本調剤のPB開発はヘルスケアの領域をターゲットとしています。

今後のPB開発に関してはアミノ酸強化型など少し特化した型は検討中のよう。

さらに日本調剤では子会社の日本ジェネリック(東京都)が初のOTC薬として昨年12月、ミノキシジルを配合した第1類医薬品「ミノキシジルローション5%『JG』」を発売しました。

PBではないものの、まだ他社への供給を行っていないため、日本調剤のPBような格好となっています。

日本ジェネリックでは今秋から冬にかけて、同品に続くOTC薬の2弾を投入することを計画しているようですが、薬効群は明らかにされていません。

総合メディカルHDののどあめと黒酢ドリンクも好調

総合メディカルHD5月に、医薬部外品のスキンケア化粧品エモリエントミルクを発売しました。

日本製粉グループの日本デイリーヘルス(東京都)と共同で開発した乳液で、年1個の販売を目指しているようです。

この商品には日本製粉が開発するコメ由来の植物性保湿成分セラミドなどが配合されています。

セラミドには肌の角質細胞間脂質を整え、保湿効果があります。

このセラミドを配合した化粧品を商品化するため、約3年間かけて開発を行いました。

総合メディカルHDは10年以上も前からPBの開発に乗り出していて、現在の38品目の内訳は医薬品3、医薬部外品1、食品21、化粧品1衛生材料などが12という内容。

いずれも店舗とインターネットで販売していますを

のどあめシリーズや黒酢ドリンクなどの売り上げが好調です。

MSM(メチルスルフォニルメタン)にグルコサミンやコンドロイチンを配合したサプリメント「てくてくらく~ん」は初期の主力商品として同HDPBを牽引しましたが、グルコサミンの消費者庁からの注意喚起によって今は影を潜めています。

総合メディカルHDはPB開発の基本方針に

  • 安かろう、悪かろう商品は作らない
  • 単なる物販ではない商品
  • 社員が自信を持って販売できる商品である

を掲げています。

商品企画、製造委託先、原料調達先なども自社の薬剤師が関わって決定しているため、店舗の薬剤師も安心して、患者さん、お客さまにお勧めできる商品といっています。

数多くあるプライベートブランドの商品。

これからも競争は激しくなりそうです。